CO2排出量算出根拠（2008年8月10日版）

GHG Protocol（WBCSD/WRI)の計算ツール中の"Air Travel factors for flights with different
distances: Derivation by algebra from DETR factors"、Carbon Planet: GHG Emissions Resulting from Aircraft Travel　(Ross, 2007年6月)、Stockholm Environment Institute: Carbon Offsetting & Air Travel （Kollmuss dand Lane, 2008年5月）、英国DEFRA　Code of Best Practice for Carbon Offset Providers: Methodology Paper for New Transport Emission Factors (2008年2月)、をもとにPEARで独自に設定。

これらの排出原単位を用いることにより、搭乗した飛行機の燃料消費により排出される、旅客一人あたりのCO2の量を計算することができます。なお、この計算においては、飛行機が高度上空で窒素酸化物（NOx）などの大気汚染物質を排出することによる温暖化への影響をCO2の量に換算して、それも計算結果に含めています。

中国電力と沖縄電力を除く全電気事業者：　地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度の下で、平成19年9月27日に公表された2006年度電気事業者別排出係数。電気事業者より提出のあった平成18年度実績による排出係数について、経済産業省及び環境省が確認し公表したもの。
中国電力：　2007エネルギアグループCSR報告書より、中国電力の2006年度実績に基づく数値。

この排出原単位を用いることにより、プラスチックごみや合成繊維くずを廃棄し焼却処分することで発生するCO2の量を計算することができます。この原単位データは、日本国政府が2008年5月に世界に向けて公表した温室効果ガスインベントリで使われている各種係数の最新値（2006年度の値）を用いて算出されています。
なお、ごみの中にはこれら以外にも焼却処分によってCO2が発生するものがあります。（例えば、木屑や紙くずなど。）　しかし、それらのごみはもともと木や草などの植物（バイオマス）から作られたものあり、ネットのCO2排出量と考えないのが一般的なルールとなっています。このため、ここではそれらのごみから出るCO2は計算に入れず、化石燃料から作られているプラスチックなどのごみのみを考慮に入れています。これは、日本国政府が世界に向けて公表している温室効果ガスインベントリの考え方と一致するものです。
日常的に出すごみのうち、プラスチックごみや合成繊維くずのみの重量を正確に把握するのは難しいかもしれません。難しい場合は、ごみ全体のうちプラスチックや合成繊維くずがどれくらいの割合で含まれているかを推定して、ごみ全体の重量にその割合をかけて計算してください。例えば、リサイクルに熱心にとりくんでいる場合は、その割合はゼロに近いと考えてよいでしょう。（プラスチックがサーマルリサイクルされる場合は、焼却によってCO2が出るはずですが、化石燃料の消費をその分減らしている効果を踏まえ、ここではCO2排出量と考えないことにします。なお、この点については、日本国政府の公表している国全体の排出量推計における考え方とは違う考え方を採用しています。）